【注意】YouTubeでの動画販売は禁止されている！おすすめのサービスや販売促進のポイントを解説

「動画をYouTubeで限定公開にして販売することは問題ないのかな」
「動画の販売に適したサービスを知りたい」
「YouTubeでやっても良いこと、やってはいけないことがわからない」
このような悩みを抱えていませんか。

YouTubeは、誰もが気軽に動画を公開できる方法です。ただし自身が制作した動画であっても、YouTubeにアップロードして販売することは利用規約で禁止されています。

利用規約に違反すると、チャンネルが凍結されるなどのペナルティが課されます。

YouTubeで動画販売ができないのであれば、どんな方法があるのか知りたいという方は多いでしょうか。

そこでこの記事では、YouTubeの利用規約や、別媒体での動画販売の方法について以下の内容を解説します。

• YouTubeで動画販売が禁止されている根拠
• YouTubeを使って動画販売をした場合のペナルティ
• 動画販売する方法
• 動画販売できるおすすめのサービス
• 動画販売する際のポイント

動画販売ができるサービスを具体的に紹介しているので、ぜひ最後までお読みください。

YouTubeを使った動画販売は禁止されている

YouTubeにアップロードした動画を限定公開に設定し、購入者にのみURLを伝える方法は、シンプルで効率的な動画販売と考えがちです。

しかし特定の動画の視聴を許可するために料金を取る行為は「アクセス権の販売」と呼ばれ、YouTubeの利用規約の以下の箇所に抵触します。

4. 本サービスの一般的な利用–許可及び制限事項
D.お客様は、本サービスを、YouTubeの事前の書面による承諾なく、以下に記載する商業目的に利用しないことに合意します。
・本サービスに対するアクセスの販売

引用：YouTube利用規約

利用規約は、プラットフォームの健全性と利用者の信頼を守るために制定されており、違反者には厳しい対応が取られます。

以下に、YouTubeを活用した収益化において「できること」「やってはいけないこと」を整理しましたので、ご確認ください。

YouTubeでは、無料でコンテンツを提供することが基本となっているため、視聴に対しての課金が禁じられていると理解しておけば良いでしょう。

YouTubeを使って動画販売した場合のペナルティ

YouTubeの利用規約に違反すると、まず「事前警告」がメールで通知されます。この警告は、YouTubeのポリシーに違反したコンテンツがアップロードされたことを知らせるものです。

事前警告では特別なペナルティはなく「ポリシーに関するトレーニング」を受講すると、90日後には「事前警告」が失効されます。しかし事前警告後に再度違反があった場合には、1回目の「警告」が通知され、以下の機能の利用が1週間制限されます。

• 動画やライブ配信をアップロードする
• スケジュールされたライブ配信を開始する
• 動画の公開スケジュールを設定する
• プレミア公開を設定する
• 今後予定されているプレミア公開またはライブ配信の予告編を追加する
• カスタム サムネイルまたはコミュニティ投稿を作成する
• 再生リストの作成、編集、共同編集者の追加
• 動画再生ページで [保存] ボタンを使用して、再生リストを追加または削除する

さらに2回目の「警告」を受けると2週間の機能制限、3回目でチャンネルが永久削除されます。YouTubeでは、利用規約違反に対して厳しいペナルティがかかるため、必ず守りましょう。

YouTubeを使わずに動画販売をする3つの方法

動画の販売はYouTubeでは禁止されていますが、複数の方法があります。こちらでは、YouTubeを使わずに動画販売する3つの方法を解説します。

1. 動画販売プラットフォーム
2. ネットショップ構築サービス
3. スキルシェアサービス

それぞれ詳しく見ていましょう。

1. 動画販売プラットフォーム

動画販売プラットフォームは、YouTubeとは異なり商業利用を前提としたサービスです。
商業利用を前提としているため、動画販売をより効率的に行える機能が豊富に用意されています。

例えば単品動画の販売だけでなく、複数の動画を組み合わせたeラーニングを構築できるサービスがあります。また決済方法に関しても、月額制のサブスクリプションでの販売ができるプラットフォームがあるなど様々です。

動画販売プラットフォームの利用には月額料金がかかるものの、目的やビジネスのジャンルに応じて様々なサービスが用意されているため、ビジネス利用に最適な方法と言えます。

2. ネットショップ構築サービス

ネットショップ構築サービスを利用すると、物品の販売だけでなくデジタルコンテンツの販売も簡単に行えます。

Webサイトを構築する知識やスキルがない方であっても、短時間でショップの立ち上げが可能です。
また決済システムも整っているため、クレジットカードや電子マネーなどの多様な支払い方法をユーザーに提供できます。

ネ月額料金不要で販売手数料で利用できる点も大きなメリットですが、動画販売に特化しているわけではないため、使いにくいこともあります。

3. スキルシェアプラットフォーム

動画販売は、仕事や趣味などのスキルを販売できるスキルシェアプラットフォームを利用する方法もあります。

スキルシェアプラットフォームは「デザインやWebサイト制作などの仕事を請け負う」「オンラインでユーザーの悩み相談にのる」などの利用方法が一般的です。しかし、ユーザーの課題を解決するために、動画コンテンツを提供するという方法も可能です。

スキルシェアサービスは数多くの人が利用しているプラットフォームであるため、集客しやすいことがメリットと言えます。

YouTubeを使わずに動画販売できるおすすめのサービス5選

こちらでは、具体的に動画販売できるサービスを5つ紹介します。

1. オンクラス
2. Vimeo
3. ココナラ
4. note
5. Stores

自身に最適な販売方法を探す際の参考にしてみてください。

1. オンクラス

引用：オンクラス

オンクラスは、eラーニング構築に最適化された動画プラットフォームです。複数の動画をアップロードして、カリキュラムを作成できることが大きな特徴です。またユーザーの「学習進捗状況を確認」や「小テストの実施」など、教育コンテンツに最適な機能が豊富に用意されています。

外部決済サービスと連携しているため、受講料の決済も簡単に行える点も魅力です。

月額料金は、利用する受講者に応じて段階的にプランが用意されています。受講者数が5人以下の場合には無料で利用できるため、まずは使い勝手を試してみると良いでしょう。

2.Vimeo

引用：Vimeo

Vimeoは、2004年から提供されている動画販売プラットフォームです。アメリカ発祥のサービスですが日本語対応しているため、誰もが手軽に利用できるシステムになっています。

Vimeoは、高品質な動画配信を提供できるため、特にプロフェッショナルなクリエイターや企業に人気があります。
またライブストリーミング機能も備えており、インタラクティブな授業や音楽配信など、幅広い用途に活用できるサービスです。

1GBのストレージを提供する無料プランがあるため、気軽に使い勝手を試せる点も魅力です。

3. ココナラ

引用：ココナラ

ココナラは、日本最大級のスキルシェアサービスです。デザインやプログラミングなど様々なジャンルのスキルが出品されています。
ビジネスやプライベートの悩み相談に対する出品もあり、ユーザーの課題解決のために動画コンテンツを提供する方法も一般的です。

ココナラはマーケットプレイスであるため、ユーザーに自身のコンテンツを見つけてもらいやすい仕組みが整っています。またサイト上での評価やレビュー機能があり、購入したユーザーから高い評価を受けられれば、新たな顧客を獲得しやすくなります。

利用料金は、月額の固定費用は不要で、販売時の手数料がかかるのみです。

4. note

引用：note

noteは、「つぶやき」「画像」「テキスト」「音声」「動画」の5つの投稿方法で記事を作成できるプラットフォームです。

無料記事が基本ですが、1記事単位で有料化設定ができます。
複数の記事をまとめて有料化する「有料マガジン」や、サブスクリプションで販売できる「定期購読マガジン」など多彩な収益化モデルがある点が魅力です。

またnoteはメンバーシップ機能を備えており、特定のメンバーにのみ記事を公開したり、掲示板の作成もできます。

ファンとの強固なコミュニティを形成し、継続的な収益を得やすいプラットフォームであると言えます。利用に月額料金はかからないため、販売に必要な費用はコンテンツが売れた際の決済手数料のみです。

5. Stores

引用：STORES

STORESは、Webサイト構築スキルがなくても、簡単にネットショップを立ち上げられるサービスです。物品だけでなく、動画などのデジタルコンテンツのダウンロード販売にも対応しています。商品の値段を0円に設定することも可能であるため、サンプル動画の無償提供するなどの販売戦略を取ることが可能です。

またネットショップ作成サービスであるため、クレジットカードや電子マネーなど豊富な決済手段を提供できる点の大きな特徴です。フリープランであれば月額料金0円・販売手数料のみのであるため、コストを抑えながら動画販売を始められます。

YouTubeを使わずに動画販売する際の3つのポイント

動画販売ができるサービスを利用すれば、誰も簡単に販売活動はできます。しかし動画販売を成功させるためには、以下の3つの点を理解しておく必要があるでしょう。

1. 目的やジャンルに合った方法を選ぶ
2. 収支シミュレーションを行う
3. サービスの利用規約や法令を遵守する

一つひとつ見ていきましょう。

1. 目的やジャンルに合ったサービスを選ぶ

動画販売を成功させるためには、目的やジャンルに合ったサービスを選ぶことが大切です。目的に特化したサービスを利用することで、動画の販売だけでなく、運営者とユーザー双方にとって有益な機能を活用できるためです。

例えば教育コンテンツを販売する場合は、学習者の進捗管理やテスト機能などが充実した、eラーニング向けのプラットフォームを利用することで、ユーザーの満足度を大きく上げられます。

またユーザーとのコミュニケーションを重視する場合は、noteのようなコミュニティ機能が充実したプラットフォームを利用することが効果的です。

動画販売サービスを利用する際には、自身の動画のジャンルや重視したいポイントについてしっかりと考えておく必要があるでしょう。

2. 収支シミュレーションを行う

動画販売を始める際には、事前に収支シミュレーションを行っておきましょう。特に月額制で利用料がかかるプラットフォームを使用する場合、現実的な収支シミュレーションを立てておかないと、支出ばかりがかさんでしまいます。

収支シミュレーションは、動画販売サービスの月額料金や動画編集ソフトの費用など、想定されるコストを洗い出しことから始めましょう。
その上で、コストを賄い利益を確保するための売り上げ目標を立てます。

売り上げ目標を達成するためには、しっかりと販売戦略を立てておくことが大切です。具体的には、適切な価格設定、SNSを活用したプロモーション戦略が必要になるでしょう。

動画はプラットフォームにアップロードしたからと言って、何もしなくても売り上げが上がるものではありません。

動画販売を始める前に、収支シミュレーションを行い、安定した収益を確保できるようにしっかりと販売戦略を練り上げておきましょう。

3. サービスの利用規約や法令を遵守する

動画販売を行う際には、各サービスの利用規約や法令を遵守することが必要です。例えば、プラットフォームによっては「動画のジャンル」や「長さや容量」に制限を設けている場合があります。利用規約をしっかり確認し、遵守することで、アカウントの凍結や削除を防げます。

また動画制作においても、他者の著作権や肖像権を侵害しないよう注意が必要です。例えば、第三者が作成した音楽や映像を無断で使用すると、著作権侵害となる可能性があります。

また販売の際には、個人情報保護法や電子商取引に関する法令などを確認しておくことが必要です。

法的リスクを回避し、安全で信頼性の高いビジネス運営を行うために、サービスの利用規約や法令について学んでおきましょう。

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