【要注意】怪しいネットビジネスの特徴10選！見極める方法や騙されたときの対処法も解説

「ネットビジネスって怪しい…」
「詐欺だからやらない方が良いの？」
「どんなネットビジネスが怪しいのか知りたい」

実際に、ネットビジネスの中には詐欺まがいの怪しいものが存在します。「稼ぎたい」と思ってネットビジネスに挑戦しても、詐欺まがいのものであった場合、大金を失ってしまう可能性があります。

怪しいネットビジネスに引っかからないようにするためには、特徴や騙された時の対処法などを知っておくことが重要です。そこで、この記事では以下の内容について解説します。

ネットビジネスが怪しいと言われる理由
怪しいネットビジネスの特徴
怪しいネットビジネスを見極める方法
怪しいネットビジネスに騙された時の対処法
怪しくないネットビジネスの特徴

「ネットビジネスに興味はあるけど、怪しいものに引っかかりたくない」という方には必読の内容となっているので、ぜひ最後までお読みください。

ネットビジネスが怪しいと言われる2つの理由

すべてのネットビジネスが怪しいわけではなく、真っ当なものも多く存在しています。ところが「ネットビジネスは怪しい」というイメージが多くの人に持たれていることも事実です。

そこで、ここではネットビジネスが怪しいと言われる理由を解説します。

楽に稼げると言われることがあるから
馴染みがない稼ぎ方だから

それぞれ詳しく確認していきましょう。

1. 楽に稼げると言われることがあるから

ネットビジネスは楽、と言われることがあります。「スマホだけで稼げる」「1日10分で数十万稼げる」と紹介されていることも珍しくありません。

ところが、実際にそのような稼ぎ方を実現できているのは過去に膨大な時間と労力を費やし、稼げる仕組みを作れている人が多いです。「ネットビジネスは怪しい」と感じている人は、稼いでいる人の過去の努力を知らずに、すべてが詐欺まがいの稼ぎ方だと考えている可能性があります。

2. 馴染みがない稼ぎ方だから

フリーランス人口が増え、ネットビジネスは身近になってきていますが、働き方としてはまだマイナーです。企業に勤め、会社員として働く方が大多数の中で、ネットビジネスは「よく知らない稼ぎ方」と扱われやすいと言えます。

馴染みのない稼ぎ方なので「怪しい」と思ってしまっている人がいると考えられます。

【要注意】怪しいネットビジネスの特徴10選

「実際に怪しいネットビジネスにはどんなものがあるの？」と気になる方のために、こちらでは怪しいネットビジネスの特徴を紹介します。

緊急性を強調している
口コミが極端な高評価ばかり
特商法の住所が怪しい
稼ぐ前にお金を請求する
美味しい謳い文句ばかり並べている
1対1で強引に勧誘する
年収や月収を過度にアピールする
返金保証に不利な条件がついている
個人情報を請求される
ビジネスモデルが不明瞭

それぞれ詳しく確認していきましょう。

1. 緊急性を強調している

「今じゃないと稼げない」「あと◯時間限定」と緊急性を強調してくるビジネスには、要注意です。焦らせて高額な教材やセミナーを購入させる手口である可能性があります。

真っ当なネットビジネスであれば、始める時間が少し遅くなったからといって全く稼げなくなることはほとんどありません。緊急性を強調するネットビジネスに興味を持った場合は焦って衝動買いするのではなく、怪しいところがないかしっかりと確認するようにしましょう。

2. 口コミが極端な高評価ばかり

ネットビジネスについての口コミが極端な高評価ばかりの場合、嘘の口コミが紛れている可能性があります。真っ当なネットビジネスの場合、取り組んだ人が全員100％稼げるようになることは滅多にありません。

マイナスの部分が一切書かれていない口コミばかりが並んでいる場合、信頼できるビジネスなのかどうかを一度確認してみるのがおすすめです。

3. 特商法の住所が怪しい

特商法とは、事業者による違法・悪質な勧誘行為などから消費者の利益を守るための法律です。ビジネスをする際は特商法に基づき、事業者の氏名や住所などを記載する必要があります。

特商法に基づいた住所の記載などがないビジネスは問題外ですが、記載しているからと言って信用してはいけません。住所欄にダミーのオフィスとして、今は使われていないアパートなどが設定されていることもあります。

4. 稼ぐ前にお金を請求する

「ネットビジネスで稼ぐためには、まずセミナーへの参加や教材の購入が必要」などと言ってお金を請求するビジネスにも要注意です。ビジネスによっては、費用を用意できない場合は借金をしてでも用意させる場合もあります。

ビジネスを行うにあたって初期費用や学習のための自己投資などは必要ですが、強制的に他人から請求される場合は怪しいと考えましょう。「稼ぐために必要」という言葉に惑わされて支払わないよう、注意してくださいね。

5. 美味しい謳い文句ばかり並べている

「楽に稼げる」「すぐに稼げる」「スマホだけで確実に」というような、美味しい謳い文句ばかり並べているネットビジネスも安易に信用してはいけません。非常に魅力的ですが、実際には簡単に確実に稼げるネットビジネスは存在しないと考えましょう。

美味しい謳い文句ばかり並べているネットビジネスは、高額な教材費を請求されたりネズミ講のような勧誘ビジネスだったりする可能性があります。

6. 1対1で強引に勧誘する

直接会って勧誘してくるネットビジネスにも、要注意です。SNSなどで「ネットビジネスに興味がある」と言うと、ダイレクトメッセージなどを送ってきて、直接会おうとしてくるケースもあります。

1対1での勧誘は非常に断りにくく、その場で高額な支払いが必要になる契約等をさせられる可能性があります。「無料相談」「無料カウンセリング」などで強引に勧誘されることがあるので要注意です。

7. 年収や月収を過度にアピールする

ビジネスの勧誘の際に、莫大な預金額が記載されている通帳や現金の写真を見せるなどして、稼いでいることをアピールしてくる場合にも要注意です。

「自分もこうなりたい」と思ってしまい、ついビジネスの話に乗ってしまいそうになるかもしれませんが、通帳や現金の写真などは偽造がきます。また、偶然稼げた最高月収をあたかも毎月稼いでいるかのように言っている場合もあります。

「稼いでいるアピール」を過度にしてくる場合は、怪しいビジネスである可能性が高いでしょう。

8. 返金保証に不利な条件がついている

「ビジネスを始めるためにお金は必要ですが、返金保証があるので安心です」と言った謳い文句は、すぐに信用してはいけません。返金保証に不利な条件がついており、結局返金されない場合があります。

返金保証の条件を契約時に確認できない場合は、特に注意が必要です。「返金保証があるから大丈夫」と安心しないようにしましょう。

9. 個人情報を請求される

ネットビジネスを始める際に、個人情報を請求される場合も怪しいと考えましょう。中には、無料で始められるもののクレジットカードや口座の情報を求められるビジネスもあります。

個人情報を悪用される可能性があるので、請求されても教えないようにしましょう。

10. ビジネスモデルが不明瞭

「稼げる」「簡単」と言ったことばかり強調し、どのように稼ぐのかが明確でないビジネスには要注意です。「入会したら稼ぎ方がわかる」「始めないとわからない」などとはぐらかされる場合、怪しいビジネスである可能性が高いでしょう。

実際の怪しいネットビジネスに関する体験談などは、関連記事「【危険】怪しい副業をやってみた末路とは？7つの体験談と危ない仕事の見抜き方を徹底解説」で解説しているので、参考にしてみてください。

怪しいネットビジネスを見極める3つのポイント

「どうやって怪しいかどうかを判断するの？」と気になる方のために、ここでは怪しいネットビジネスを見極めるポイントを解説します。

代表者の本名や顔が公開されているか
法人登記がされているか
特商法の記載に問題がないか

「このポイントをクリアしているから絶対に大丈夫」というわけではない点に、注意しましょう。判断材料として、参考にしてみてくださいね。

また、ネットビジネス詐欺の手口や相談先については、関連記事「【要注意】ネットビジネス詐欺を見分ける4つのチェックポイント！よくある手口や相談先を紹介」で詳しく解説しています。それぞれ詳しく確認していきましょう。

1. 代表者の本名や顔が公開されているか

「怪しいのかな？」と思った時は、ネットビジネスの代表者の本名や顔などの詳細な情報が公開されているかどうかを確認してみるのがおすすめです。SNSなども大きな判断材料になるでしょう。

詐欺のような怪しいネットビジネスをしている人は素性をあまり知られたくないと考えることが多いので、本名や顔などの情報を公開していないことが多いです。また、活動時の名前をコロコロと変えている場合も注意しましょう。

2. 法人登記されているか

法人登記をするためには、手間も費用も必要です。そのため、法人登記をしていることはきちんとしたビジネスを行っているという1つの保証になります。

怪しいビジネスを行なって「ただ稼ぎたい」と考えているだけの場合は、面倒な法人登記などしたくないと考える人が多いからです。法人登記がされているからといって安心してはいけませんが、怪しいビジネスである可能性は下がるでしょう。

3. 特商法の記載に問題がないか

特商法の記載も、確認するようにしてくださいね。記載がない場合は問題外ですが、記載されていても内容が適当でないか確認する必要があります。

ストリートビューなどを活用して特商法の住所が適当でないか確認したり、今まで違反したことはないかなどを調べたりしましょう。

怪しいネットビジネスに騙されたときの3つの対処法

「怪しいネットビジネスに引っかかってしまった時はどうしたら良いの？」と気になる方のために、騙されてしまった時の対処法を解説します。

消費者センター・国民生活センターに相談する
警察や弁護士の相談する
クレジットカード会社に連絡する

それぞれ詳しく確認していきましょう。

1. 消費者センター・国民生活センターに相談する

消費者センターや国民生活センターは、消費者の苦情を受け付けて公平な立場でトラブル解決への手助けをしてくれる施設です。2つの施設のサービス内容はほぼ同じですが、運営元が異なります。

地域ごとに相談場所が用意されていて、利用料金がかからないのが特徴です。「自分は騙されているのかもしれない」と思ったら、相談してみましょう。

2. 警察や弁護士に相談する

「もしかしたら詐欺かもしれない」と感じたら、警察や弁護士に相談してみるのも1つの手です。実際に詐欺の場合は、適切な対処法を教えてくれます。

直接的な対処ができる場合は限られていますが、似たような事例などを詳しく教えてもらえることもあるので、自分の置かれている状況を把握するのに役立つでしょう。

3. クレジットカード会社に連絡する

クレジットカードの情報を教えてしまった、という場合や高額な教材費を払ってしまった、という場合に効果的な方法です。詐欺性があると認められた場合、引き落としが行われる前に支払いを止めてもらえる可能性があります。

その場の勢いで高額な商材を購入してしまったが、後で考えてみたら怪しいと感じた場合などは、クレジットカード会社になるべく早く連絡するのがおすすめです。実際の詐欺の手口や対処法については、関連記事「【解決策を紹介】副業詐欺に遭った場合のケース別対処法！手口や詐欺に遭わないためポイントを解説」で解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。