【要チェック】副業を本業にするための4つの条件！おすすめの仕事や両立のコツを解説

「副業の収入をもっと伸ばして本業にしたい」
「副業に時間をもっと使いたいけど、本業との両立が大変」
「副業収入が増えてきた際に必要な手続きはあるのかな？」

副業は直接自身に報酬が入るため、収入を増やす効果的な方法です。収入が増えてきた方の中には、副業の仕事をいずれ本業にしたいと考えている方も多いのではないでしょうか。しかし、副業を本業にするための方法や課題を理解しておかないと、共倒れになるリスクもあります。

そこでこの記事では、副業を本業にする方法について以下の内容を解説します。

• 副業を本業にするメリット
• 副業を本業にするデメリット
• 副業と本業を両立するコツ
• 副業を本業にするための条件
• 本業につなげやすい副業
• 副業収入が増えてきた際にする手続き

副業を本業にする際のコツやリスクが理解できる内容になっているので、ぜひ最後までお読みください。

副業を本業にするための4つの条件

こちらでは、副業を本業にするための4つの条件を解説します。副業を本業にするタイミングに悩んでいる方は、参考にしてみてください。

1. 本業を上回る副業収入の確保
2. 複数の収入源の確保
3. 時間単価の高い副業の確立
4. 数年後のビジョンの確立

それぞれ詳しく見ていきましょう。

1. 本業を上回る副業収入の確保

副業収入が本業を上回ると、独立できる可能性が高くなります。会社を退職した後に生活水準を落とさないためには、本業以上の収入が必要です。会社員の手取りの給与は、税金や社会保険が引かれたものですが、個人事業主は税金や保険等を自身で支払わなければいけません。また事業がうまくいかなくなった時のために貯蓄をする必要もあります。副業収入が本業と同程度の段階では、独立は難しいと言えます。

2. 複数の収入源の確保

副業で複数の収入源を確保できれば、独立してもリスク分散ができます。収入源が1つしかないと、取引先との関係や社会情勢の変化で収入が大きく減るリスクがあります。1つの仕事や1つの取引相手のみへの依存は危険です。仕事のリスクは、個人でコントロールできるものではないため、収入源を複数カ所に分散させることが必要です。

3. 時間単価の高い副業の確立

時間は有限であるため個人事業で収入を増やすには、時間単価を上げなければなりません。時間単価を上げる基本は、時間あたりでできる仕事量を増やすことです。例えばライターであれば、1時間に執筆量が増えれば時間単価は上がります。

ただし労働集約型の仕事は、いずれ頭打ちになってしまいます。アフィリエイトやコンテンツ販売など、時間の切り売りにならない仕事を考える必要があるでしょう。

4. 数年後のビジョンの確立

副業収入が瞬間的に増えたとしても継続できなければ、本業にすることはリスクが高いと言えます。副業を本業にするには「本業を上回る収入を数ヶ月継続している」「数年先の仕事の展望が見えている」ことが必要です。将来のことは誰にもわかりませんが、少なくとも短期的な副業収入の増加を理由に本業への転換を図ることは避けたほうが良いでしょう。

本業につなげやすいおすすめの副業5選

副業には独立に適した仕事があります。こちらでは、本業につなげやすい副業を5つ紹介します。

1. Webライター
2. 動画編集
3. ITエンジニア
4. コンテンツ販売
5. アフィリエイト

一つひとつ見ていきましょう。

1. Webライター

Webライターは、習得までの時間が比較的短く、ステップアップしやすい仕事です。初心者の場合は文字単価1円以下など大きな収入にはなりませんが、スキルを磨けば単価を上げていけます。

一定の経験を詰めば、ディレクターやWebメディアの編集責任者などのステップアップができます。金融などライターに活かせる本業をしている方であれば、高単価の専門ライターとしての活動も可能です。

2. 動画編集

動画編集は、需要が大きいため仕事を獲得しやすい仕事です。Webライターと同様に、仕事をした分確実に収入につなげられます。スキルを磨けば企画や構成など仕事の幅を広げやすいため、収入を大きく増やすことが可能です。また、独立した際には、簡単な作業を外注化することで、効率よく稼ぐスタイルを作りやすいことも特徴です。

3. ITエンジニア

ITエンジニアはスキル習得に時間がかかる分、高単価での仕事の獲得が可能です。未経験の方はすぐに収入を得られるわけではないため、会社に勤めながらスキルを学ぶと良いでしょう。一定のスキルが身に付けば、クラウドソーシングサイトなどを活用して、仕事の経験を積むことが可能です。また、クライアントからの受託開発だけでなく、オリジナルのアプリ開発で事業化するという選択肢もあります。

4. コンテンツ販売

コンテンツ販売は、自身の本業の経験やスキルを販売して収入を得る仕事です。例えば、金融業界に勤めている方が、投資や保険の知識を有料コンテンツとして販売するなどの仕事が考えられます。ただし、企業等から受託して制作するわけではないため、収益化するまでには一定の時間が必要です。

労働集約型の仕事ではないため、価値の高いコンテンツや集客・販売の仕組みを作れば、時間を多く割かなくても収益を得られる可能性があります。

5. アフィリエイト

アフィリエイトとは、ブログ等で商品やサービスを紹介して広告収入を得る仕事です。アフィリエイトを、高単価商品の広告報酬を得られれば本業にできます。コンテンツ販売と同様に収益化に時間がかかりますが、大きな収入を確保できる可能性が高いと言えます。

副業と本業を両立するコツ5選

副業の売上が伸びれば、いずれ本業にできる可能性があります。しかし、副業と本業の両立がうまくいかず悩んでいるという方は多いのではないでしょうか。そこでこちらでは、副業と本業を両立する5つのコツを紹介します。

1. 時間を上手に使う
2. 本業は定時に終わらせる
3. 本業と副業を区別する
4. 計画的に副業をする
5. 副業仲間を作る

それぞれ詳しく見ていきましょう。

1. 時間を上手に使う

副業で成功するには、時間を上手に使うことが必須です。副業は本業の傍らで行うため、本業以外の時間やスキマ時間を上手に使う必要があります。「スマホをなんとなく触っている時間をなくす」「休みの日を副業に費やす」など、副業に使う時間を捻出する工夫を考えてみると良いでしょう。

2. 本業は定時に終わらせる

副業に時間を使うためには、本業を今まで以上に集中して行うことが必要です。本業をしっかり行い定時で仕事を終わらせられれば、副業に割く時間が作れます。長時間労働が常態化している企業に勤めている場合は、転職を検討してみても良いでしょう。

3.本業と副業を区別する

副業を継続するには、本業の時間と区別することが大切です。本業の就業時間に副業をしていれば、懲罰や信用問題に発展しかねません。副業と本業を区別するには、同じメールアドレスやツールを使わないようにすると良いでしょう。会社で費用を支払っているツールを副業で使っていることがわかれば、問題になる場合もあります。

本業と副業の境目が曖昧になると、共倒れになるリスクがあります。本業と副業それぞれのやるべきことをしっかり区別して、仕事に取り組みましょう。

4. 計画的に副業をする

副業は限られた時間で行うため、計画的に仕事をする必要があります。今月や今週の達成目標、明日やることなどを明確にして仕事に取り組むと良いでしょう。副業は計画的に仕事を進めないと、本業やプライベートの用事などに時間を取られて、仕事が進まないなどのリスクがあります。

5. 副業仲間を作る

副業を継続するためには、仲間を見つけることが大切です。1人で副業をしていると、仕事に行き詰まった際に相談できる相手がいません。同じ時期に副業を始めた方や先輩とつながりを持つことで、自身の悩みを解消できます。

副業仲間を作るには、SNSの利用や副業コミュニティへの参加がおすすめです。同じように副業で仲間を作りたいと考えている方は多くいるため、仲間づくりは難しくありません。

副業を本業にするメリット3選

副業は個人事業であるため、雇用されている会社員と違ったメリットがあります。

1. 収入を増やせる可能性がある
2. やりたい仕事ができる
3. 時間や場所にとらわれず仕事ができる

それぞれ詳しく見ていきましょう。

1. 収入を増やせる可能性がある

副業を本業にすると、会社員以上に収入を増やせる可能性があります。副業を本業にすることは、個人事業主としての独立を意味します。会社は給与規定などがあるため、自身の努力ですぐに収入を増やすことはできません。しかし、個人事業主は成果に対して報酬がもらえるため、自身の努力しだいで収入を増やせます。

2. やりたい仕事ができる

副業を本業にすれば、やりたいことだけを仕事にすることが可能です。会社では、組織の命令によって部署や仕事が変わります。しかし個人で事業を行えば、自身の判断で仕事を選べます。

ただし、自身のやりたい仕事だけをやるには、それだけの能力が必要です。個人事業は自身で仕事を獲得しなければならないため、能力や経験が浅いうちは、収入を得るためにやりたい仕事だけをやるというわけにはいきません。

3. 時間や場所にとらわれず仕事ができる

副業を本業にすれば、自身の裁量で仕事をする時間や場所などを選べます。毎日会社に出勤する必要がなく、労働時間のしばりもなくなります。家庭やプライベートを重視したい方など、自身のライフスタイルに合った働き方ができることは大きなメリットです。

副業を本業にするデメリット3選

副業を本業にすると、個人事業主ならではのデメリットも多数あります。こちらでは、副業を本業にするデメリットを3つ解説します。

1. 収入が安定しないリスクがある
2. 社会保険や年金を自身で支払う必要がある
3. 雑務が増える

一つひとつ見ていきましょう。

1. 収入が安定しないリスクがある

副業を本業にした場合、収入が安定しないことが大きなデメリットです。個人事業主は組織で仕事をするわけではないため、体調不良などで働けなくなれば、収入はなくなります。また、自身で営業しなければならないため、仕事を得られないリスクもあります。

会社員の場合は毎月の給与が補償されているため、収入が途絶えることはありません。副業を本業にする場合は、収入が途絶えるリスクがあることを理解しておきましょう。

2. 社会保険や年金を自身で支払う必要がある

個人事業主は、社会保険や年金を自分で納める必要があります。個人事業主は報酬がすべて自身に入るため、会社員よりも多くの収入になる場合があります。しかし、収入のすべてを自分で使えるわけではありません。収入の一部は、社会保険や年金の支払い分として確保する必要があります。副業を本業にすると、会社が行ってくれていた保険や年金の支払いを自身で行わなければなりません。

3. 雑務が増える

副業を本業にした場合、経理などの雑務が増えます。個人事業主には、会社員のようにバックオフィスのスタッフがいるわけではないため、各種書類手続きや納税などすべての雑務を自身で行う必要があります。個人事業主は、自身が受託した仕事だけでなく、雑務にかける時間も計算して仕事を進める必要があるでしょう。

副業収入が増えてきた際にする手続き

副業収入が増えてきた際には、以下の3つの手続きをする必要があります。

1. 開業届を提出する
2. 青色申告書を提出する
3. 確定申告をする

それぞれ詳しく見ていきましょう。

1. 開業届を提出する

副業の収入が増えてきた際には、開業届の提出が必要です。開業届は、所得税法第二百二十九条により「新たに事業所得が生じる事業を開始した際に、税務署に提出する」とされています。開業届は、税額控除を受けられる青色申告をするためにも必要な手続きです。毎月安定的に副業収入が得られるようになったら、開業届を提出しておくと良いでしょう。

2. 青色申告書を提出する

青色申告とは、青色申告特別控除が受けられるなど、節税メリットのある所得の申告方法です。青色申告控除とは、収入額から最大65万円の控除が受けられるため、大きな節税になります。ただし、青色申告をする場合は、複式簿記での帳簿作成が義務付けられています。

3. 確定申告をする

副業収入が20万円以上になった場合、確定申告が必要です。確定申告は毎年2～3月に、1年間の所得に対する納税額を計算して申告する手続きです。会社員は会社が納税手続きをしてくれますが、個人事業主は自身で申告をしなければなりません。

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