「noteの規約に触れると記事が消されるって本当？」
「どんな規約に気を付ければいい？」
「規約に違反したらどうなるの？」
規約に違反してペナルティを受けたという口コミがありますが、具体的にどのような行為がNGなのかよくわかっていない方が多いのではないでしょうか。
規約に違反すると記事が公開できなくなるので注意が必要です。
そこでこの記事では以下の内容を解説します。
- noteの規約で禁止されている行為
- 規約に違反すると起こること
- 規約に抵触した時の注意点
- 公開が停止された際の対処法
- 1つのサービスに依存する危険性
この記事を確認し「気づかないうちにnoteの規約を破ってしまった」という事態を防ぎましょう。
noteの規約で禁止されている3つの行為
一般的なサイトで禁止されているような著作権や不適切投稿に関する決まりの他に、note特有の規約があります。
こちらではnoteならではの禁止事項を3つ紹介します。
- 売り上げ公開
- ユーザーに誤解を与える表現
- 株式の銘柄推奨
規約違反で記事が公開停止される場合、この3つのうちのどれかに該当することがほとんどです。
規約を確認した上で記事を執筆しましょう。
1.売り上げ公開
noteでは売り上げを公開してnoteの購入を促す行為が禁止されています。
確定・未確定を問わず売上、利益その他これに類するものを公開して、本サービス上で配信するデジタルコンテンツや各種サービスの購入を煽る場合
（参考：https://note.com/terms）
公開を制限されるのはnote内の売り上げに限りません。
過去に記事の公開停止処分を受けた方の口コミを比べてみると、ブログやアドセンスで発生した売り上げなども規約に影響していると考えられます。
また、売り上げの数字の具体性が低い「7桁達成」などの表現で公開停止になっている例も。
文章での表現のみならず、スクリーンショットの掲載でも公開停止が起きています。
「売上を公開して購入を煽る行為の禁止」というのが正式な言葉なので、売り上げを公開する場合は購入後に見られる有料ゾーンに掲載する必要があります。
2.ユーザーに誤解を与える表現
noteの規約ではユーザーに誤解を与える表現が禁止されています。
「必ずもうかる」等、ユーザーに著しい誤解を招く表現を用いたもの。
（参考：https://note.com/terms）
特に厳しいのが「稼ぐ」「儲かる」などお金に関する直接的な表現です。
例えば「誰でもnoteで稼げる5つのテクニック」といったタイトル付けで公開停止になっている例が多くあります。
「この記事にお金を払えば絶対に稼げる」といった誤解を与えるからだと考えられます。
お金に関するタイトルで記事を公開する場合は「収益化」「マネタイズ」など、表現をマイルドに言い換えることが重要です。
3.株式の銘柄推奨
noteでは特定の株式を購入するよう促す表現ができません。
株式の銘柄推奨、その他金融商品取引法に抵触するもの。
（参考：https://note.com/terms）
金融商品取引法に抵触する行為だからです。
例えば「2021年絶対買うべきは◯◯」のような表現は投資助言にあたる違法行為です。
投資に関するアドバイスや個別の銘柄を勧める行為は、投資顧問の資格を持っていないと行えません。
また法律自体では、仮想通貨に関して無資格で助言する行為も禁止されています。
現時点でnoteの規約に書かれているのは株式のみですが、いつ仮想通貨が追加されてもおかしくない状況です。
noteの規約に違反するとペナルティを受ける
noteの規約に違反するとペナルティが発生します。
例えば以下のような内容です。
- 記事の公開停止
- 売り上げ没収
- アカウント削除
公開を停止された記事が無料記事であった場合は、下書き状態に変更されます。
有料記事であった場合はステータスが「公開停止」となりますが、すでに購入した方に限って引き続き閲覧できます。
売り上げが没収されると、振り込み申請を行っていなかった金額は手元に入りません。
【悲報】毎月20〜40くらい売上があったわいのネカマnote、垢BANされる。
200万程売上貯めてたのに容赦なく全没収＼(^o^)／
アダルトな内容ないのにーー＼(^o^)／毎月振り込み申請しとくのがベストだね。。。。 pic.twitter.com/ilqgcIe719
— T山ナイト.com (@Tyama_afi) June 17, 2020
note規約に抵触した際の処分【3つの注意点】
noteで規約に抵触する際、事前に告知等がないので注意が必要です。
こちらでは規約に違反した際の処分に関して3つの注意点をお伝えします。
- 公開時の審査はない
- 事前警告はない
- 処分の理由は教えてもらえない
事前に確認し、せっかく書いた記事が処分を受けないように対策しましょう。
1.公開時の審査はない
noteでは記事を公開する際の審査がありません。
記事の内容が規約に違反していたとしても、最初は問題なく公開できてしまいます。
そのためnoteから声がかからず安心していても、何ヶ月も経ってから急に処分されることがあります。
規約の存在を知らないと、記事が公開できなくなった理由すらも検討がつきません。
公開停止になってから記事の内容を見直すのでは手間がかかるので、公開時点で規約に違反していない状態に整えておきましょう。
2.事前警告はない
noteでは、処分が実行される際の事前警告がありません。
投稿者側からすると、ある日突然に記事が公開できなくなるイメージです。
1つのnoteの売り上げを頼りにしていると収入が途切れてしまうでしょう。
いつ処分を受けてもいいように収入源となるnoteを複数持っておいたり、公開先のプラットフォームを分散させたりと、万が一に備えた工夫が必要です。
3.処分の理由は教えてもらえない
記事が公開停止になった際、処分の理由は教えてもらえません。
規約を上手くすり抜けて処分を回避するような投稿者が生まれないよう、対策しているためです。
noteは処分に関する個別での質問にも応じていません。
そのため「記事のどこの部分が規約に触れたのか」については自分で考える必要があります。
規約違反によりnoteが公開停止になったら！2つの対処法を紹介
もし記事が規約に違反して公開できなくなってしまったら、次の2つの方法で対処しましょう。
- 記事を編集して再公開する
- 公開先を変える
それぞれ確認し、行動の参考にしてくださいね。
1.記事を編集して再公開する
記事を編集し、再公開する方法です。
noteで集めたフォロワーに今後もアプローチしたい方にはこちらおすすめです。
無料noteであれば下書き状態で保存されているので、規約に抵触していそうな場所を探して編集しましょう。
有料noteが処分を受けた場合、編集や再公開はできません。
本文を選択してコピーし、新規記事にペーストしてから内容を調整することになります。
新規記事になると公開時のURLと変わるので、ブログやSNSで紹介していたリンクは機能しなくなります。
差し替えたり、購入先の変更を告知したりしましょう。
2.公開先を変える
再公開すれば何度でもnoteをリリースできますが、規約に違反した箇所を的確に修正しなければ、処分と再公開の繰り返しになります。
イタチごっこのような対応を避けるためには公開先の変更を検討しましょう。
例えば独自で立ち上げるブログであれば、規約は存在しないので自由な表現を行えます。
「いつ記事が消されるかわからない」「表現が不適切だと判断されたらどうしよう」などといった心配はありません。
noteの無料記事でユーザーからの興味を集め、他のプラットフォームに誘導してから本格的な売り上げを作るのがおすすめです。
noteの規約違反にみる1つのサービスに依存する危険性
noteのような1つのサービスに依存すると、収入源を失うリスクがあります。
こちらでは特定のサービスに依存して稼ぐ危険性についてお伝えします。
- 利用規約が変更される
- 手数料がかかる
- サービスが終わる可能性がある
noteでも今後起こりうることばかりなので、確認しておきましょう。
1.利用規約が変更される
ある日急に利用規約が変更される可能性があります。
サイト内で今まで大きく稼げていたコンテンツがあっても、規約の変更がきっかけで無力化することも。
noteで売り上げ公開が取り締まられるようになったのも、まさに規約変更がきっかけです。
規約に違反するとサービス内での売り上げが募集されたり、最悪の場合にはアカウントが凍結されたりします。
規約が変わるたびにコンテンツの内容を最適化させていては、手間がかかるでしょう。
2.手数料がかかる
プラットフォームを仲介した売り上げでは、ほとんどの場合で手数料がかかります。
Webサイトのシステムを借りている状態であり、手数料が運営元の稼ぎとなっているからです。
例えばnoteでは次の2つの手数料が発生します。
- プラットフォーム利用料（10〜20％）
- 決済手数料（5〜15％）
プラットフォームの仲介を受けずにコンテンツを公開すれば、販売に関する手数料はかかりません。
できる限り手元に残るお金を増やしたい方は、公開先の変更を検討しましょう。
3.サービスが終わる可能性がある
noteなどのサービスはいつか終わる可能性があります。
終了により、サービス内で集めたファンや積み上げた実績を失うことになるのです。
さらにサービス終了の告知を知らずに過ごしていると、今までの売り上げを引き出せなくなったり、サイト内でコンテンツを購入してくれたユーザーへのアフターフォローができなくなったりするでしょう。
サービス外部でも購入者とのつながりを作っておかなければ、1から顧客を集め直すことになるので注意が必要です。
note以外のおすすめサービス5選
noteだけに収入源を依存するのはおすすめできません。
今は十分に稼げていても、運営の考え方次第で売り上げを得られなくなる危険性があるからです。
noteだけに売り上げを頼るのではなく、他にも販売ルートを増やしておきましょう。
こちらでは、noteのように独自コンテンツの配信や、販売ができるプラットフォームを紹介します。
- オンクラス
- Brain
- Teachable
- Kindle
- ココナラ
それぞれのサービスで特徴や手数料が異なりますので、確認しておきましょう。
1.オンクラス
オンクラスは当ブログで運営しているプラットフォームです。
noteのようなテキストベースの資料だけでなく動画などのコンテンツも配信でき、オンライン講座の開講に最適です。
利用規約はもちろんありますが、特定の表現でアカウントが削除されるようなことはありません。
公序良俗や法令に抵触する不適切な内容でなければ、自由な情報発信が可能です。
さらに、オンクラスは月額制のサービスです。
販売ごとに手数料がかかることはなく、月額費以上の出費は発生しません。
noteで読者にノウハウや教育を提供している方は、ぜひオンクラスをご利用ください。
2.Brain
Brainはテキストベースのコンテンツをサイト内で販売できるサービスです。
記事を書き、価格を設定してリリースする点はnoteと近いイメージです。
売り上げ公開の制限や禁止ワードはありません。
noteとの最大の違いは、記事の紹介料が発生すること。
読んでくれたユーザーが内容に価値を感じてくれると記事を紹介してくれて、売り上げを手助けしてくれるのです。
あらかじめ決めておいた紹介料は差し引かれますが、より多くの人に記事を知ってもらうチャンスになるでしょう。
3.Teachable
Teachableはサイト内でオンライン講座を作れるサービスです。
LPページ（講座を宣伝する簡易的なWebサイト）の制作から、受講生へのアフターフォローまでTeachableで一括管理できます。
受講生から月額の会員費を集められるので、noteで定期購読マガジンを活用していた方は、今までと近い稼ぎ方ができるでしょう。
4.Kindle
AmazonのKindleでも、noteのようなコンテンツ販売が可能です。
販売手数料は70％と35％とやや高めですが、SNSのフォロワーが少ない方でも販売のチャンスが生まれます。
Kindleで出版した電子書籍はAmazon内の検索で表示されるためです。
情報量の多いコンテンツを公開している方は、Kindleでの電子書籍化を検討してみましょう。
5.ココナラ
ココナラはスキルを販売するためのプラットフォームです。
知識やノウハウなど工夫次第でなんでも販売できますが、noteのようなコンテンツも出品できます。
ココナラではサイト内でクーポンが手に入ったり、購入に応じてポイントが貯まったりと、購入者側にも嬉しい特典があります。
定期的にココナラを利用している購入者でには、全く同じ金額での販売であればnoteよりもお得感を感じてもらえるでしょう。
スマートなオンライン講座を作るなら「オンクラス」
オンライン講座の開講を予定している方は、オンクラスをぜひご利用ください。
オンクラスは、教育に特化したプラットフォームです。講座の利用者向けに、動画やテキストコンテンツを提供できます。
- 感想の共有
- アンケートやテストの実施
- 受講生による学習計画作成
- 動画講座の販売
- 受講生のログイン・進捗管理
などの機能で、スマートなオンライン教育を実現しています。
手数料が無料で受講生5名までの講座を作れますので、ぜひ使い勝手を試してみてください。
